働き方改革が進むなか、生産性の向上や人材確保を目的としてオフィスデザインそのものを再考する「オフィス改革」に取り組む企業が増えている。

　IT機器を活用して現代のオフィス、ワークスペースはどうあるべきなのか、そして新しいオフィスで使うIT機器はどのようなものか。オフィス家具メーカー、産業医、IT機器メーカー、それぞれの立場からの見解を伺った。

話を伺った3人。左からオカムラの遅野井宏氏（マーケティング本部DX推進室室長）、産業医の西本真証氏（センクサス産業医事務所パートナー医師）、日本HPの住友真弓氏（パーソナルシステムズ事業本部クライアントビジネス本部デスクトップビジネス部）

働き方改革を推進する企業の多くが「オフィスのデザイン」に注目している。国内オフィス家具市場でトップシェアを誇るオカムラは、赤坂インターシティ AIRに「CO-Dō LABO」を開設し、これからのオフィスの在り方を実践的に提案している。その背景や最新の取り組みを聞いた。

オカムラが赤坂インターシティ AIRに開設した「CO-Dō LABO」

――　働き方改革が叫ばれている昨今、多くの企業は生産性向上を目的としてオフィスデザインそのものを再考する“オフィス改革”に取り組んでいます。オカムラでもこの潮流は実感されていますか？

遅野井　はい、東日本大震災以降、特にここ5年くらいで変わっていることを実感します。こうしたオフィス家具の導入を検討される際、以前は総務部門の方だけとのやりとりが多かったのですが、近年は、実際に働く現場のキーパーソンの方や、IT部門や人事部門の方、経営者の方まで、多種多様な方が訪れており、“働きやすいオフィスを作る”ことへの関心の高さを実感します。

オカムラの遅野井氏。社員の行動に合わせて多様な環境をたくさん用意することが重要と語る

――　「オフィス改革」では、どのようなものを目指しているのでしょうか。具体的な方向性があれば教えてください。

遅野井　企業にとって重要なのは、いかに成果、収益を挙げていくか、生産性を上げるということです。そのために、従業員一人一人のパフォーマンスをいかに高めていくかに注目が集まっています。

これまでのオフィスは、一定の空間に机と席を並べて詰め込み、会議室として6人用のスペースがたくさんあるといったようなものでした。その画一的なスタイルから、多様な場所が用意されていて仕事の内容や状況に応じて働く場所が選べるスタイルへとシフトしています。この新しいスタイルは、ABW（Activity Based Working）と呼ばれています。

――　フリーアドレスとは違うのでしょうか。

遅野井　フリーアドレスというと、単に自席を固定しないというだけで、オフィスそのものの変化を表していない場合があります。一人の社員が行う業務はさまざまで、「一人で集中したい」という状況1つとっても、企画、経費精算などの事務作業、取引先への連絡など多様な状況があり、それによって働きやすい場所が異なります。

また、上司と部下の面談、チーム内で意識や情報の共有、お客さまを招いてのミーティングでは、情報の機密性も違えば、人数も適した雰囲気も異なります。こうした働く内容や関係性に応じて、最適な場所を選べるというのが、ABWの考え方です。

――　働きやすいオフィスを作る上でのポイントを教えてください。

遅野井　社員の行動に合わせて多様性のある環境を用意すること。今日お越しいただいているこの「CO-Dō LABO」でも実践しておりますが、社員の行動に合わせて多様な環境をたくさん用意すること、さらに机や椅子といったオフィス家具やIT機器も重要です。

――　オフィス家具はどのようなものが望ましいと思いますか。

遅野井　オフィス家具においても、多様なワークスペースに合わせて選択できる多様性とフィジカル的なダメージを軽減できることが重要と考えています。当社では長方形、楕円形、奥行きなどさまざな商品を用意するとともに、椅子だけでなく机についても、柔軟に高さを変えられる商品を多数用意しています。

特に最近では、健康のためにも効率のためにも立ち姿勢を取り入れることが良いとされており、立ち姿勢に対応できる商品もそろえています。ワークスペースの多様化に伴い、社員がどこにいるのか、マップで分かるようにするなど、ICTと融合させたソリューションも用意しています。

――　こうしたオフィスでは、どのようなIT機器が求められていますか。

遅野井　支給するコンピュータは、持ち運べるノートPCが基本になるわけですが、ノートPCだけでは画面も小さく限界があります。そのため、外付けディスプレイが使えるスペースというのは必須だと思います。

CO-Dō LABOにも外付けディスプレイを設置しているスペース、モニターアームを使って、外付けとしても大きい画面サイズのHP製ディスプレイを複数台設置したスペースを用意しています。後者は主に見積もり書を作成するチームが利用しているのですが、Excelファイルなどを扱う機会が多い部署ですので、こうした環境が適しています。

――　日本HPの液晶ディスプレイを導入されていますが、その理由は？

遅野井　角度や高さの調整の幅が広いこと。また、デュアルディスプレイやモニターアームとの親和性が高いこと、ワークスペースとのデザイン的な相性が良いことが大きな理由です。特に、働きやすい空間の構築においてデザインは見逃せない要素ですね。

業務内容や状況に応じて働く場所を選べるオカムラのCO-Dō LABO。オフィス内マップでどの社員がどこにいるか、一覧できる

最新のオフィスのあるべき姿を体現したオカムラのオフィスには、日本HPのディスプレイが多数導入されている。自らも積極的に働き方改革を推進する同社は、働き方改革を強く意識したノートPCや液晶ディスプレイ製品を多数そろえる。現代のディスプレイトレンド、特に働き方改革、オフィス改革においてディスプレイに求められるのはどんな要素なのか。日本HPの住友氏に聞いた。

日本HPの住友真弓氏（パーソナルシステムズ事業本部クライアントビジネス本部デスクトップビジネス部）

――　CO-Dō LABOには日本HPさんのディスプレイが多数導入されています。こちらはどのような製品なのでしょうか。

住友　「HP EliteDisplay E243d」という23.8インチのメインストリームのモデルです。オフィス改革を強く意識し「プレミアム」「ウエルネス」「コラボレーション」「生産性」という4つの大きな特徴を持っています。

――　プレミアムというのはどういう特徴ですか。

住友　デザインのこだわり、プレミアム感の演出を指しています。オカムラの遅野井さんにも言及いただきましたが、最近はIT機器もデザインのよいものが好まれる傾向にあります。多様性のあるオフィス空間を意識し、背後からの見た目にもこだわるとともに、調和や親和性を意識して主張すぎないようなデザインにしています。

――　ウエルネスというのは健康という意味でしょうか。

住友　はい。人間工学（エルゴノミクス）に基づいた仕様を採用しています。高さは業界最大クラスの150mm、チルト角度は－5度から23度まで、スイーベルも左右とも45度調整が可能で、90度のピボット（縦位置表示）にも対応します。できるだけ疲れにくい姿勢で使っていただけるよう、柔軟な位置調整が可能です。

――　最近はこうした位置調整機能は省かれる製品も多いだけに貴重な存在だと思います。

住友　健康という視点では、姿勢もそうですが目への負担が最も影響します。パネルは蛍光灯などの映り込みや反射を抑えるノングレア仕様です。ちらつきを防止するフリッカーフリー機能や目へのダメージが大きいブルーライトを削減する機能も搭載し目への負担を減らします。

また、「コラボレーション」はリモート会議などを効率的に行うためのカメラを指します。ポップアップカメラを使って、離れていても物の形や現地の様子を共有しながら相互理解を円滑に行える会議をサポートします。

――　生産性に関しての特徴にはどんな要素がありますか。

住友　ベゼル幅約1.3mmという3方向スリムベゼルデザインを採用しています。複数台並べた場合にも画面の境界が最小限となり、境界をまたぐようなコンテンツも違和感なく表示できます。CO-Dō LABOでも導入していただいているように、マルチディスプレイとの親和性が優れています。さらにコンテンツに合わせてモニターを縦長に設置するピボット機能なども生産性向上に寄与します。

最近ではUSB-Cケーブルを使ってノートPCへ給電できる機能や、モニターのUSBポートを使ってヘッドセットや無線キーボード・マウスを使うといったモニターの「ドッキング」機能も注目が集まっています。シンプルなケーブリング、机のスペースの効率利用、PC本体のポート節約などさまざまなユーザーメリットにつながります。

CO-Dō LABOに導入されているHP EliteDisplay Eシリーズ。洗練されたデザイン、人間工学に基づく柔軟な調整機構や疲労に配慮した機能、生産性向上に直結する視認性の高さといった、“働き方改革”と相性の良い特徴を備えている

人間工学に基づく柔軟な調整機構を備える

働き方改革における経営課題の1つに、従業員の健康管理がある。心身ともに優良な状態であることが生産性アップにもつながるという「健康経営」の考え方が注目されている。なぜ注目されているのか、その背景や最新の動向について、センクサス産業医事務所の西本真証氏に聞いた。

労働衛生コンサルタントや日本産業衛生学会の産業医衛生専門医として活動している西本真証氏（センクサス産業医事務所パートナー医師）

――　働き方改革で企業の経営施策が注目されるようになってきました。

西本　企業の健康施策には大きくわけて3つのステップが存在します。労働時間管理や健康診断の実施義務などの「法令順守」。手厚い人間ドックの実施といった「福利厚生」。そして近年注目されているのが「健康経営」という、よりリテラシーの高いステップです。特に5年くらい前からそうした潮流が大きくなっています。

これは「健康な従業員こそが収益性の高い企業を作る」という考え方に基づいています。アメリカでは1980年代から実践が始まっていて、社員の健康に対して企業が投資を行うようになりました。働きやすい多様性のあるオフィス環境を整備したり、運動がストレスをリセットさせる効能があることから、社員に運動をさせる環境を整えたりといったことです。日本でもこうした動きは強くなっています。

――　その健康経営から見たオフィス改革のポイントはどのようなものでしょうか。

西本　労働者の健康コストを表す指標は3種類あります。診療費や薬代である「医療費」、健康不調により社員が出勤できないことによる労働損失を「アブセンティーイズム」、出勤していても健康不調でパフォーマンスが低下している労働損失を「プレゼンティーイズム」といいます。

近年の健康コストとして最も大きいのが、プレゼンティーイズムで、コストの60％以上を占めるという調査結果が出ています。オフィス改革では、このプレゼンティーイズムをいかに減らすかが重要です。

――　どのような環境なら疲労を軽減できますか？

西本　プレゼンティーイズムの中でも、精神系、筋骨格系（腰痛、肩こり）、眼科系（目の疲れ、ドライアイ）の順にコストが大きいのですが、筋骨格系や眼科系には作業環境（照明をはじめとする室内環境）と作業（姿勢、時間、休憩）の改善が有効です。

現代においてPC環境は最重要で、PCの画面は目の位置よりやや下、距離は40センチ以上離したほうが良いとされています。また、画面が近く、小さいほど目の筋肉の緊張状態が高まります。長時間作業する場合には、ノートPCの画面よりは外付けディスプレイを使っていただいて、机や椅子の高さ、画面の角度を調整して、画面から40センチ以上距離を取るのがベターですね。

――　ななめ下がいいんですね。

西本　眼科系の疲労は光（露出）の調節とピントの調節が疲労を増す主な原因です。画面を見ながら頻繁に書類を見たり、画面に映り込みがあったりすると、より疲労が大きくなります。映り込みを防ぐのは鉄則です。間接照明の導入も有効ですが、書類も見る場合はある程度の明るさ（300～500ルクス）を確保できることが条件になりますね。

また、PCでの作業の場合はどうしても姿勢が固定されてしまいます。良い姿勢であっても同じ姿勢で作業することで血流が悪くなり、痛みやしびれ、コリの原因になりますので、意図的に体を動かす休憩を入れながら作業するのが良いでしょう。

――　「CO-Dō LABO」や設置されているHPのディスプレイは、健康経営の視点ではどうでしょうか。

西本　負担が少ない姿勢のために、立ち姿勢での作業にも対応できる机や、柔軟に高さや角度が調整できる液晶ディスプレイはとても有効だと思います。液晶ディスプレイ側でも調整できると微調整もしやすいので、理想の位置、姿勢を追求できます。

また、オフィスの景観、見た目というのも見逃せません。外光を取り入れた多様なスペースが用意されていることや、そうした空間と親和性の高いスタイリッシュな液晶ディスプレイやノートPCは効果的に感じます。

――　従来型のオフィスからABWを意識した大規模なオフィス改革を行うには相当なコストがかかると思います。それでも導入するだけの見返りが期待できると思いますか？

西本　実際にオフィス改革をされた企業からは非常に効果が高いと聞いています。こうしたトップダウンで多額なコストを掛けてこうしたことを行うということ自体が、社員や社会に対してのメッセージ性が強いからでしょう。

内外から「人材を大事にしている」という評価を得られますし、「良い環境を与えてくれている」と実感することは社員のモチベーションの向上にもつながります。オフィスに多様性があればあるほど、会社に対するエンゲージメントが強いというデータもあります。成功している会社ほど、積極的に投資してオフィス改革に取り組んでいるという印象がありますね。

疲労しにくいディスプレイの推奨位置は「目よりやや下、40センチ以上離すこと」だという。立ち姿勢にも対応するオカムラの昇降机と、柔軟な調整ができる日本HPのディスプレイの組み合わせは「立った姿勢でも使えて、ディスプレイ側で微調整もできて理想的」との感想をいただいた

遅野井氏や西本氏の話を伺っていると、働き方改革において、オフィス改革、ABWという考え方は非常な重要なものであることが分かる。これまでのオフィスがいかに人間に対して無理を強いてきたか、いかに創造性を妨げてきたのかということも考えさせられる。健康コストの低減、特にプレゼンティーイズムの大幅な低減に加えて会社に対するエンゲージメント強化にもつながるというのは大きな魅力だ。

そして、最新のオフィスに欠かせないのが、外付けの液晶ディスプレイだ。洗練されたデザイン、人間工学に基づく柔軟な調整機構や疲労に配慮した機能の数々、生産性向上に直結する視認性の高さ。何よりも、新世代オフィスの在り方を実践しているオカムラ自身が実際に導入している実績からも、HP EliteDisplay Eシリーズが最も有力な選択肢であることは疑いがないところだ。オフィス改革、ABWの導入に合わせて、日本HPのHP EliteDisplay E243dを検討してみてはいかがだろうか。

【本記事は2019年9月19日、ITmedia ビジネスオンライン に掲載されたコンテンツを転載したものです】